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「薬剤師には将来性がない」
最近よくこの一文を見ます。
薬剤師の人数は年々増えており、20年後には需要と供給が逆転するため、将来性がないと言われています。
薬剤師免許は国家資格だし、薬剤師は収入も安定しているという理由で薬剤師を目指す方もいるでしょう。
そこで、今回は現役薬剤師の視点から薬剤師の将来性について考えてみました。
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薬剤師には将来性がないのか？
「将来性がないとは思わないが、都会ではやりたい仕事ができない可能性がある」というのが私の見解です！
厚生労働省が公表している薬剤師の有効求人倍率は、2022年6月時点で2.76倍となっています。
5年前の2018年は有効求人倍率が5.84倍となっており、この数年だけでも薬剤師不足は解消傾向に向かっていますね。
有効求人倍率は、求職者数に対する求人数の割合を示しており、2.76倍ではまだまだ求職者が仕事を選べる立場にあることがわかります。
ただ、この数値は全国的な数値となっており、都会と田舎では乖離があります！
当然 都会で働きたいと思う薬剤師の方が多いため、都会の有効求人倍率は全国的な数値よりは低くなりますね。
辞める方がいない場合は採用もないため、働きたい場所があっても採用がないことが多いです。
特に病院は薬剤師の人数が限られているため、その年に辞める人がいないとそもそも採用すらない場合もあります。
必要とされる薬剤師になるために！対策も
厚生労働省が公表した「薬剤師の養成および資質向上等に関する検討会」の資料では、2045年に薬剤師は最大で12万6000人、少なく見積もっても2万4000人が過剰になると記載があります。
2万人を超える薬剤師が過剰となることを考えると給料にも影響が出てくると考えられるため、対策の必要はありそうですね。
こちらの記事では薬剤師余り時代の到来について記載されており、気になる方は読んでみて下さい。
具体的に考えられる対策として3つ挙げてみました。
- 専門的な認定を取得し、その道のプロになる
- 独立し、薬局等を自ら経営していく
- 薬剤師以外の収入の柱をつくる
薬剤師には分野ごとに認定薬剤師や専門薬剤師などがあり、その分野を極めることができます！
認定薬剤師を取得した場合、手当として給料が上がる会社もあります。
給料に反映されると働く側もモチベーションが上がりますし、会社としてもアピールポイントになるためwin-winの関係ですね。
会社にとって必要な人材になれるよう認定の取得も1つの対策となります。
会社員として勤務している以上、給料も会社規定となります。
薬剤師が過剰となると安い給料の募集でも応募があるため、給料が上がりにくい状況ができる恐れもありますね。
給料が会社規定でなかなか上がらないことが嫌な場合は、自分で独立して経営するという選択肢もあるでしょう。
ただ、独立には資金や場所、集客などの問題を解決する必要があり、実際に行動する人は少ないようです。
最近は副業ブームということもあり、副業で収入の柱を増やそうと考えている方もいるでしょう。
公務員の方や市民病院など公務員扱いとなる環境で働いている方は難しいですが、大半の薬剤師は副業可能と考えられます。
薬剤師業務での兼業は色々と問題が生じるため、アルバイトなど労働収入以外の方法で収入が得られるといいですね！
ブログや動画投稿、物販販売など世の中には様々な副業があるため、気になる方はチェックしてみて下さい。
まとめ
今回は薬剤師の将来性についてまとめてみました。
今後 薬剤師の数は益々増加していくことから、都会では薬剤師過剰となる恐れがあります。
薬剤師過剰となっても収入を守るために、認定の取得や独立、副業といった選択肢を考える必要がありそうですね。
いずれにせよ、早めの対策が必要となることは間違いなさそうです！
最後まで読んで頂き、ありがとうございました。
